高等教育修学支援制度の対象校が特徴の福島県の学校一覧

本校は、平成29年度に国際メディカルテクノロジー専門学校から国際医療看護福祉大学校へ校名を変更しました。即戦力として医療・福祉業界で活躍できる人材を育成するために、これまで専門学校として積み上げてきたノウハウを研鑽し、より実務に沿った知識・技術を身に付けられる実践的な教育を提供します。
加えて、最先端の知識・技術を展開する医療・福祉の現場と連携した先進的な教育により、数十年後の将来においても、医療・福祉業界の第一線で活躍できる人材を育成します。

JO‐BIは昭和58年、FSGカレッジリーグの第1校目として開校致しました。
これまでの35年の歴史の中で卒業生は6,000名を超え、福島県内・日本国内・海外の各分野で活躍しています。
2017年4月、JO‐BIは学校名を「国際ビジネス公務員大学校」とし、新たな歩みを始めます。
大学校という名称変更には、従来の専門学校や4年制大学には無い新たな独自の人材育成理念が込められています。

現在社会が求めているのは企画力・コミュニケーション力・プレゼンテーション力等、より人間力の高い人材です。
JO‐BIではこうした社会背景のもと、普段の授業や資格取得に加え、カリキュラム内に「実践授業」を取り入れ、実践力の高い人材を育成して参ります。
企業・団体・行政の皆様にご協力いただき、クラスメイトとの調査・研究・発表の過程を通じて、就職した先の実務で通用する実践力・人間力を高めて参ります。

◆JO-BIは5つのジャンルからなる専門学校です
公務員分野／医療事務分野／ビジネス分野／こども保育分野／国際分野（留学生対象）

【JO‐BIの特徴】
①実践力を身につける
実践授業と成長のステップアップ

②1人平均８資格取得
高い検定実績コンペ大会実績

③就職内定率100％
万全の就職体制

④70名以上のスタッフが応援！！
学校・教員スタッフによるサポート

⑤35年の歴史
JO‐BIオリジナルカリキュラム

本校は「国際アート＆デザイン大学校」へ進化しました！
A＆Dは開校以来、常に学生の未来を真剣に考えてきました。
近年では文部科学省により職業実践専門課程の認定も受け、より実践的な教育を推進する学校へと進化しました。
「大学校」に生まれ変わったA＆Dで、夢への第一歩を踏み出しましょう。

【A＆Dならではの5つの約束】
①なりたい自分になれる学校＝成長できる学校
本校では定期的に学科担任・主任・教務責任者によるカリキュラムの検討会議を実施します。
更に企業のクリエイターや人事採用担当者の意見を反映させた、業界が求める人材育成のためのカリキュラム開発にも力を入れています。
だから一人ひとりの個性に合わせて、確実に成長を実感できるカリキュラムがあります。

②業界必須の検定・資格取得、コンペ入賞ができる
入学後の目標資格を着実に取得することや、コンペ入賞を目指すことで、基礎となる知識と技術の定着を図ります。

③現役で活躍する業界人から直接学べる
身に付けた知識と技術を基に、さらに業界人から直接指導を受けることで、業界即戦力レベルまで引き上げます。

④業界体験プログラムで現場力
（基礎力・技術力・表現力・コミュニケーション力）が身につく！
授業で身につけたスキルを応用して、企業や行政機関と一緒に「企画立案・提案→作品制作→プレゼン→修正→完成」までの一連の仕事を体験・経験することで自尊心が芽生え、豊かな人間性と圧倒的な現場力が身につきます。

⑤好きなことが仕事にできる
A&Dならではの「好きなことから始める」成長実感カリキュラムと「就職サポート」「プロデビュー」で企業への就職も卒業後の個人活動の夢も叶えられます。好きなことが出来る場所がここにあります。

＜大学概要＞
本学には、産業情報学科（経営情報コース、デザイン情報コース）、食物栄養学科及び幼児教育・福祉学科を設置し、産業、経営、デザイン、情報、環境、健康、栄養、食品、教育、保育及び福祉などの専門性を有した上で、幅広い教養と高い倫理観に根差した判断力や総合力を有する人材の育成を目指します。

また、豊かな人格と自発的な学習意欲を持続させながら行動力と実践力のある人材の育成を目指すとともに、時代の変化や今日的課題に対応できる問題解決能力や創造的展開能力を保有する応用能力のある人材の育成を目指します。加えて、地域社会が抱える問題を解決するため、本学の知識や技術の成果を地域社会に還元することを目的とします。

＜教育目標＞
◦専門性を有し、行動力、実践力のある人材を育成する。
◦豊かな人格、自発的な学習意欲を有する人材を育成する。
◦幅広い教養と高い倫理観に根差した、判断力や総合力を有する人材を育成する。
◦問題解決能力と創造的展開能力を有する人材を育成する。
◦地域社会が抱える問題を解決するため、本学の知識や技術の成果を地域社会に還元する。