【出願期間(必着)】
2024年10月1日～2025年3月31日

【出願要件】
● 本校専願の方
● 税務会計学科で、税理士資格の取得を目指す意欲のある方
● 日商簿記検定２級、全商簿記検定１級、全経簿記検定１級、 いずれかの資格を有する方
● 令和7年3月に高等学校卒業見込の方で、学校長の推薦が得られる方

【選考方法】
● 書類選考

【併願制度】
併願不可

【選考料】
免除

【出願書類 】
● 入学願書（8ページ） ※本校指定用紙
● 高等学校の調査書（６ヶ月以内のもの）
● 推薦書（10ページ） ※本校指定用紙
● 取得資格の合格証書等のコピー

【特典】
● 各学年納入金総額より200,000円免除（2年間総額400,000円免除）
● 選考料15,000円免除

【出願期間(必着)】
2024年10月1日～10月31日

【出願要件】
● 本校専願の方
● 本校の指定校推薦対象校に認定されている高等学校に在学中の方
● 令和7年3月に高等学校卒業見込の方で、学校長の推薦が得られる方
● 高等学校調査書（6ヶ月以内のもの）の評定平均値が3.5以上の方

【選考方法】
● 書類選考

【併願制度】
併願不可

【選考料】
免除

【出願書類 】
● 入学願書（8ページ） ※本校指定用紙
● 高等学校の調査書（６ヶ月以内のもの）
● 推薦書（10ページ） ※本校指定用紙

【特典】
● 各学年納入金総額より50,000円免除（2年間総額100,000円免除）
● 選考料15,000円免除
※家族割引の適用が可能です。（初年度の納入金総額より50,000円免除）

【出願期間(必着)】
2024年10月1日～2025年3月31日

【出願要件】
● 本校専願の方
● 令和7年3月に高等学校卒業見込の方で、学校長の推薦が得られる方
● 次の①～③のいずれかに該当する方
　 ① 高等学校調査書（6ヶ月以内のもの）の評定平均値が3.2以上の方
　 ② 簿記・ビジネス文書実務・ワープロ・情報処理・電卓・珠算・英検・販売士等で3級以上の資格を有する方
　 ③ 特定の科目で優れた成績を修めた方、又は生徒会活動やクラブ活動で積極的に活動した方

【選考方法】
● 書類選考

【併願制度】
併願不可

【選考料】
15,000円

【出願書類 】
● 入学願書（8ページ） ※本校指定用紙
● 高等学校の調査書（６ヶ月以内のもの）
● 推薦書（10ページ） ※本校指定用紙

【特典】
● 各学年納入金総額より50,000円免除（2年間総額100,000円免除）
※家族割引の適用が可能です。（初年度の納入金総額より50,000円免除）

【出願期間(必着)】
2024年10月1日～2025年3月31日

【出願要件】
● 令和7年3月に高等学校卒業見込の方、又は既に高等学校を卒業した方
あるいは高等学校卒業と同等以上の学力を有すると認められた方

【選考方法】
● 書類選考
※ 必要に応じて面接を実施いたします。

【併願制度】
大学・短大
・就職との併願が可能

【選考料】
15,000円

【出願書類 】
● 入学願書（8ページ） ※本校指定用紙
● 高等学校の調査書（６ヶ月以内のもの）、若しくは次のいずれか
・高等学校の卒業証明書及び成績証明書
・大学・短大の卒業証明書及び成績証明書
・高等学校卒業程度認定試験合格証明書

【特典】
次のどちらかの特典を利用できる場合があります。
● 各地商工会議所・商工会推薦（9ページ）
家族が商工会議所・商工会会員企業に勤めていること（経営者を含む）
各学年納入金総額より50,000円免除（2年間総額100,000円免除）
● 卒業生・在校生紹介（9ページ）
本校の卒業生又は在校生の紹介を受けられること
初年度納入金総額より50,000円免除
※家族割引の適用が可能です。（初年度の納入金総額より50,000円免除）

【エントリー期間】
2024年6月1日〜9月30日必着

【出願期間(必着)】
2024年9月1日～10月31日

【出願要件】
● 本校専願の方
● 令和7年3月に高等学校卒業見込の方、又は既に高等学校を卒業した方
あるいは高等学校卒業と同等以上の学力を有すると認められた方
●「ＡＯ出願許可証」を授与された方

【選考方法】
● 書類選考
● AO入学
　 エントリーシート提出後に面談

【併願制度】
併願不可

【選考料】
15,000円

【出願書類 】
● 入学願書（8ページ） ※本校指定用紙
● 高等学校の調査書（６ヶ月以内のもの）、若しくは次のいずれか
・高等学校の卒業証明書及び成績証明書
・大学・短大の卒業証明書及び成績証明書
・高等学校卒業程度認定試験合格証明書
● ＡＯ出願許可証

【特典】
● 初年度納入金総額より50,000円免除
※家族割引の適用が可能です。（初年度の納入金総額より50,000円免除）