判例を基に高度な法知識を修得し、法律の専門家として活躍する。

プロフェッショナルに求められる高度な法知識や、課題に対応できる幅広い視野と教養、柔軟性を身に付けます。各種試験に合格する実力養成を徹底サポートし、司法試験合格に定評のある法科大学院に毎年多数の合格者を輩出しています。

※2024年度から法科大学院進学に向けた「早期卒業制度（3年次卒業）」を導入。

【将来の進路】
▮法科大学院・司法試験モデル
・弁護士
・裁判官
・検察官

▮準法曹（専門資格）モデル
・司法書士
・行政書士
・税理士
・社会保険労務士 など

▮専門職公務員モデル
・裁判所事務官
・検察事務官
・国税専門官

▮法学研究科（大学院）進学モデル
・研究者
・公務員
・一般企業

使命感を持って政策を生み出し、国や地方の課題に立ち向かう公務員をめざす。

行政職、公安職、教職の進路に対応。高い就職率を支えているのは、めざす職種に対応した体系的なカリキュラムがあるから。法律知識や特別演習により社会利益を追求する力を身に付け、よりよい社会の実現のため、公務員として求められる人材をめざします。

【将来の進路】
▮行政職モデル
・官公庁の国家公務員
・地方公務員

▮警察官モデル
・警察官
・刑務官
・海上保安官
・入国警備官　など

▮消防官モデル
・消防官　など

▮教職モデル
・中学校教諭
・高等学校教諭

企業運営に必要な法知識を修得し、幅広いビジネスの現場で活躍する。

企業運営に必要な法知識に加え、ビジネスシーンで必要とされる経営学（ビジネス）関連科目を学修し、法律の知識と経営学を体系的に修得し、法に強いビジネスパーソンをめざす。

【将来の進路】
▮企業法務モデル
・企業の総合職
・企業の知的財産部門
・企業のリスク管理部門

▮企業渉外モデル
・企業の海外部門
・商社・貿易会社
・外資系企業
・観光・旅行業

▮金融モデル
・銀行
・証券会社
・保険会社

▮企業管理運営モデル
・企業の総合職
・企業の人事部門
・社会保険労務士

▮スポーツ・ビジネスモデル
・スポーツ・健康関連企業
・スポーツ指導者

国際通用性の高い英語運用能力と、コミュニケーション能力を駆使し、世界と日本をつなぐグローバル人材をめざす。

英語運用能力とコミュニケーションスキルを徹底的に伸ばし、グローバル・イシューや各国・地域事情について英語で理解することで、幅広い国際教養と知識を身に付けます。また、世界の多様な社会・文化を深く理解することで多文化共生を志向する力を養成し、日本や国際社会の課題解決等に取り組む行動力も養います。

【将来の進路】
▮グローバル企業モデル
・大手外資系企業
・多国籍企業
・企業の海外交渉部門

▮英語専門職モデル
・国際秘書
・通訳案内士
・翻訳業

▮観光ホスピタリティモデル
・運輸・航空業界
・旅行・観光・ホテル業

躍動するアジア太平洋地域に焦点を当て、政治・経済･経営分野の学びと地域研究を軸に学修。日本とアジア太平洋地域にまたがる諸課題を捉え、解決に貢献できる人材へ。

近年のアジア太平洋地域は、政治や経済、社会が最も流動的で、世界における重要度は高まる一方です。このコースでは、アジア太平洋地域の歴史的理解を土台に、国際政治や国際経済、人権問題、環境保全・開発問題など幅広いテーマを学修し、この地域が抱える諸問題から日本社会や企業に与える影響まで、グローバルな視点で分析・思考できる力を身に付けます。

【将来の進路】
▮国際政治モデル
・国際機関職員（大学院進学）
・公務員
・民間団体職員（NGO/NPO）

▮国際経済モデル
・経済協力機関職員（大学院進学）
・公務員
・グローバル企業

▮国際ビジネスモデル
・商社･貿易（通関士含む）
・金融
・アジア展開する日本企業

経済理論や知識の探究を通じ、未来への道筋を示す高度な経済人へ。

高度な経済理論とデータ分析能力を修得。経済学の視点･観点から社会の抱える問題を発見し、解決方法を考察･提案できる人材を育成します。

【将来の進路】
▮企業総合職モデル
・企業（経営企画部門）

▮国家公務員モデル
・公務員（国家・地方上級）

▮大学院進学モデル
・大学院進学

国家間の経済関係や諸外国の経済事情への理解を深め、国際社会で活躍する。

国際貿易･国際金融･開発経済を深く学び、国際社会に関する幅広い知識と高い英語運用能力を修得します。また、海外体験を通じて、日本企業との関わりが強いアジア諸国の経済を的確に捉えます。

【将来の進路】
▮海外部門モデル
・企業（海外事業部門）
・外資系企業

▮国際観光モデル
・観光関連ビジネス

▮国際公共モデル
・国際機関
・国際公共政策系大学院進学

都市経済の構造を理解し、発展を実現するための戦略立案能力を身に付ける。

都市経済や地域経済･産業に関する知識を修得すると同時に、企業戦略・政策に関して学修することで、課題を調査し、解決へと導く人材を育成します。

【将来の進路】
▮都市産業・都市環境モデル
・観光業
・地域金融機関

▮地方公務員モデル
・公務員（都道府県庁・市役所など）
・民間団体職員（NPO）

▮市民生活・コミュニティモデル
・起業・事業承継
・社会科教員（中学校・高校）

現代の日本が抱える諸課題を捉え、企業の成長を担う人材へ。

ダイバーシティや少子高齢化、年金問題など、日本が抱える諸問題や経済システムの構造を理解し、AIなどの情報技術とも関連付けて解決策を提言できる人材を養成します。

【将来の進路】
▮総合産業モデル
・製造業
・建設業・不動産業

▮情報系産業モデル
・情報通信業
・運輸業・郵便業

▮金融モデル
・金融機関

俯瞰的な視点を持ち、率先して変革を推進するチェンジ・マネジメント人材を育成する。

VUCA（変動、不確実、複雑、曖昧）の時代、企業社会にあっては、経営者から若手社員まで、全員で積極果敢に変革に挑むことが求められています。その最前線で確実に活躍できるマインド・知識・実行力を養成します。

▮変革型人材マネジメントモデル
・経営企画部・人事部
・コンサルタント

▮変革型事業承継・起業モデル
・起業家
・経営者
・家業の事業承継

▮変革型グローバルビジネスモデル
・グローバル部門
・外資系企業・商社

IT・AIなどデジタル技術を使い、ビジネスを変革し企業を成長させるビジネスDXを担う人材を育成する。

これからの企業経営にはITとAIなどデジタル技術を使いこなすことが必要です。イノベーションを起こすITとAIの知識を持ちビジネスを変革し、企業を成長させるビジネスDXを担う人材を育成します。

▮ビジネスプランニングモデル
・企業のIT部門
・DXコンサルティング
・IT起業家

▮ビジネス・AI活用モデル
・ITサービス
・ソフトウェア
・通信

市場調査や新商品を生み出す学修を通じて、市場に新たな価値を創造する。

市場調査、商品企画、商品開発、物流、販売促進、消費者行動などマーケティングに関する科目を体系的に学修します。マーケティング思考を身につけたビジネスパーソンをめざします。

▮商品開発モデル
・企業の商品企画・開発部門
・百貨店・小売業
・アパレル業

▮消費者心理モデル
・企業の広告・販売促進部門
・広告業
・マスコミ業

▮インターネットマーケティングモデル
・IT業
・WEBサービス開発
・デジタルコンテンツ企画・販売

財務諸表から企業の本質を読み解き、ビジネスで活躍できる会計人を育成する。

公認会計士、税理士といった会計専門職や、一般企業の経理・財務部門の担当者、銀行業、証券業、保険業まで幅広く活躍するための知識・能力の修得をめざします。簿記、財務会計、管理会計等に関する科目を体系的に学修します。

▮企業会計モデル
・企業の経理・財務部門

▮会計ファイナンスモデル
・銀行業
・証券業
・保険業

▮会計専門職モデル
・公認会計士
・税理士
・国税専門官