パイロット専門学校の学費を徹底解説!奨学金・サポートで費用を抑える方法

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投稿日:2024年6月5日|最終更新日:2024年9月2日

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パイロットになる夢を叶えたいけど、大学に行くのは費用面や期間が気になる…そんな人は、専門学校でもパイロットになれるってご存じですか?最短2年でプロの免許を取得できるため、大学よりも早くパイロットとしてのキャリアをスタートすることが可能です。

今回は、そんな専門学校でパイロットになるための学費について、総額や学費の内訳について具体的に解説します。また、費用を抑えるための奨学金や学費サポートもご紹介します!

▼パイロットになるには?資格や方法、年収、将来性について詳しくはこちら!

パイロットになるための学費はいくらかかる?

パイロット養成課程の専門学校の学費は、学校やコースによって異なりますが、1,500万円〜2,200万円程度が必要です。

パイロット養成課程の学費が高額になるのは、免許取得に必要な実習費(飛行訓練費)が年間数百万円かかることが大きな理由です。海外でフライト訓練を行う場合も多く、渡航費用はその時点での為替相場の影響も大きく受けると考えられます。

学費は授業料だけでなく、実習費や教材費、寮費なども含めた総費用を確認しましょう。

パイロットになれる専門学校の学費

パイロット養成コースのある専門学校について、パイロットになるにはの記事でオススメの専門学校として紹介している「大阪航空専門学校」と「日本航空大学校」の学費を例に見てみましょう。

【大阪航空専門学校】

●パイロット学科 固定翼(飛行機)コース(単位/円)

年次 入学金 授業料 実習料 施設料
1年次 200,000 1,000,000 8,827,500 420,000 10,447,500
2年次 1,000,000 7,613,760 420,000 9,033,760
200,000 2,000,000 16,441,260 840,000 19,481,260

※225時間(セスナ197時間・バロン18時間・FTD10時間)のフライト実習料含む
※制服費、教材費、資格試験受験料(航空身体検査費も含む)、免許取得料は別途必要
※実習時の燃料サーチャージは別途必要
※2025年度募集要項より。詳細は学校のホームページなどでご確認ください。

大阪航空専門学校では1年次に海外航空留学を行い、まず自家用操縦士免許を取得します。2年次はプロのパイロットとして働くために必要な事業用操縦士免許(飛行機)取得に向けて、国内で長時間のフライト訓練を実施。国土交通省から認定を受けたフライトシュミレーターで実機の飛行訓練と同様の訓練も行い、航空会社等で活躍できる航空機の操縦士を目指します。
大阪航空専門学校を詳しく調べる

【日本航空大学校 石川能登空港キャンパス】

日本航空大学校では2年制と4年制のパイロット養成課程を設置しています。
※日本航空大学校石川の操縦科は能登半島地震の影響により、2024年時点では山梨キャンパスがメインとなります。

●操縦科2年制(単位/円)

年次 入学金 授業料 施設設備費 実習費
1年次 250,000 720,000 240,000 6,500,000 7,710,000
2年次 720,000 6,000,000 6,720,000
250,000 1,440,000 240,000 12,500,000 14,430,000

※操縦科2年制は入学時に自家用操縦士(陸上単発・多発)の資格が必要
※事業用操縦士と計器飛行証明資格取得のための国内訓練を想定

●操縦科4年制(単位/円)

年次 入学金 授業料 施設設備費 飛行訓練費 年間合計
1年次 250,000 720,000 240,000 5,900,000 7,110,000
2年次 720,000 6,500,000 7,220,000
3年次 720,000 6,000,000 6,720,000
4年次 720,000 240,000 960,000
250,000 2,880,000 480,000 18,400,000 22,010,000

※1年次の飛行訓練費は留学費用含む
※2・3年次の飛行訓練費は日本の事業用操縦士、計器飛行証明取得のための国内標準訓練時間の訓練含む

※2025年度募集要項より。詳細は学校のホームページなどでご確認ください。
日本航空大学校 石川能登空港キャンパスを詳しく調べる

学費を抑える方法

パイロットになるための学費は高額ですが、奨学金制度や教育ローンなどを利用することで、費用を抑えることができます。

奨学金制度を活用しよう

多くの専門学校では、独自の奨学金制度や学費サポート制度を設けています。
学費と同様に、パイロット養成コースのある学校の例に見てみましょう。

【大阪航空専門学校】

特別奨学金制度 対象者 減免額
ライセンス奨学金 Aランク 実用英語技能検定(準1級以上)またはTOEIC(650点以上) 30万円
Bランク 実用英語技能検定(2級以上)またはTOEIC(500点以上) 20万円
Cランク 実用英語技能検定(準2級以上)またはTOEIC(400点以上) 10万円
グラデュエーション減免制度 大学・短大・専門学校(2年課程以上)卒業者(見込み含) 10万円
高校皆勤減免制度 高校3年間、無遅刻・無欠席 10万円
海外留学・ホームステイ経験減免制度 過去1ヵ月以上の海外留学やホームステイ経験 10万円
高校クラブ活動減免制度 クラブ活動を3年次引退までやり遂げた方 5万円
家族減免制度 大阪航空専門学校および近畿コンピュータ電子専門学校の卒業生・在校生の家族 10万円

このように学費の免除制度を設けている学校は多く、パイロットを養成する学校では特に、実用英語技能検定・TOEIC®で好成績を修めていると特典を受けられることが多いです。

パイロットの航空での通信は全て英語で行われるため、一定レベルの英語力は必ず必要になります。パイロットを志すならば英語を早めに身につけておくとよいでしょう!

【日本航空大学校】

日本航空大学校でも、英語等の有資格者特待生制度や卒業生・在校生家族学費減免制度が利用できます。

さらに日本航空大学校では、国土交通省が民間養成機関のパイロット養成課程の学生のために創設した無利子貸与型奨学金「未来のパイロット」が利用できます。

対象となるのは対象民間養成機関で1学年当たり計25名程度ですが、対象になれば1人当たり500万円が無利子で貸与可能です。対象となる民間養成機関は日本航空大学校のほか、桜美林大学、東海大学、崇城大学、千葉科学大学、新日本航空株式会社となります。

高等教育の修学支援新制度

専門学校の多くで日本学生支援機構や地方自治体などが提供する奨学金制度が利用でき、ご紹介した専門学校でももちろん利用可能です。
国の高等教育の修学支援新制度の対象校となっている学校も多いので、ぜひ申請してみましょう。

▼高等教育の修学支援新制度とは?

教育ローンの利用

教育ローンは学費や生活費を金融機関から借り入れることができる制度です。金利が低く、返済期間も長いため、無理なく返済することができます。

国の教育ローンといわれる日本政策金融公庫の場合、年収等所定の条件を満たす方には350万円以内/人まで(一定の要件に該当する場合は450万円以内/人)借りられます。日本学生支援機構等の奨学金との併用も可能です。

まとめ

パイロットになるには、経済面の負担が大きくなることが考えられます。それぞれ費用の内訳や学費サポート制度などをよく検討して、進学する学校を選びましょう!

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