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パイロット専門学校の学費は高い？総額目安と奨学金で費用を抑える方法
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この記事は約 5 分で読めます。
パイロットになる夢を叶えたいけれど、大学進学は4年間の学費や期間が気になる……。そんな悩みを持つ人に選ばれているのが「専門学校」という選択肢です。
専門学校なら最短2年でプロの免許を取得でき、大学よりも早くキャリアをスタートさせることが可能です。しかし、気になるのはその「費用」。
今回は、パイロット養成コースを持つ専門学校の学費総額や内訳を徹底解説します。さらに、1,000万円以上かかると言われる費用を少しでも抑えるための「奨学金」や「国の支援制度」についてもご紹介します。
専門学校のパイロット養成課程とは？
航空従事者（パイロット）を目指すための専門的なカリキュラムを持つ教育課程です。大学（4年制）と比較して、最短2〜3年という短期間で「事業用操縦士」などのプロ資格取得を目指せるのが最大の特徴です。一般教養科目よりも、航空力学や実機訓練などの専門訓練に多くの時間を割きます。
▼パイロットになるには？資格や方法、年収、将来性について詳しくはこちら！
パイロットになるための学費はいくらかかる？
パイロット養成課程の専門学校の学費は、学校やコースによって異なりますが、総額で約1,500万円〜2,200万円程度が必要です。
パイロット養成課程の学費が高額になるのは、免許取得に必要な「実習費（飛行訓練費）」が年間数百万円かかることが大きな理由です。海外でフライト訓練を行う場合も多く、渡航費用はその時点での為替相場の影響も大きく受けると考えられます。
学費は授業料だけでなく、実習費や教材費、寮費なども含めた総費用を確認しましょう。
パイロットになれる専門学校の学費
パイロット養成コースのある専門学校について、パイロットになるにはの記事でオススメの専門学校として紹介している「大阪航空専門学校」と「日本航空大学校」の学費（2025年度〜2026年度参考）を例に見てみましょう。
【大阪航空専門学校】
●パイロット学科 固定翼（飛行機）コース（単位/円）
| 年次 | 入学金 | 授業料 | 実習料 | 施設料 | 計 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1年次 | 200,000 | 1,000,000 | 8,827,500 | 420,000 | 10,447,500 |
| 2年次 | – | 1,000,000 | 7,613,760 | 420,000 | 9,033,760 |
| 計 | 200,000 | 2,000,000 | 16,441,260 | 840,000 | 19,481,260 |
※225時間（セスナ197時間・バロン18時間・FTD10時間）のフライト実習料含む
※制服費、教材費、資格試験受験料（航空身体検査費も含む）、免許取得料は別途必要
※実習時の燃料サーチャージは別途必要
※2025年度募集要項参考。最新情報は必ず資料請求にてご確認ください。
大阪航空専門学校では1年次に海外航空留学を行い、まず自家用操縦士免許を取得します。2年次はプロのパイロットとして働くために必要な事業用操縦士免許（飛行機）取得に向けて、国内で長時間のフライト訓練を実施。国土交通省から認定を受けたフライトシュミレーターで実機の飛行訓練と同様の訓練も行い、航空会社等で活躍できる航空機の操縦士を目指します。
【日本航空大学校 石川能登空港キャンパス】
日本航空大学校では2年制と4年制のパイロット養成課程を設置しています。
※日本航空大学校石川の操縦科は能登半島地震の影響により、2025年現在は山梨キャンパスがメインとなる場合があります。
●操縦科２年制（単位/円）
| 年次 | 入学金 | 授業料 | 施設設備費 | 実習費 | 計 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1年次 | 250,000 | 720,000 | 240,000 | 6,500,000 | 7,710,000 |
| 2年次 | – | 720,000 | – | 6,000,000 | 6,720,000 |
| 計 | 250,000 | 1,440,000 | 240,000 | 12,500,000 | 14,430,000 |
※操縦科2年制は入学時に自家用操縦士（陸上単発・多発）の資格が必要
※事業用操縦士と計器飛行証明資格取得のための国内訓練を想定
●操縦科４年制（単位/円）
| 年次 | 入学金 | 授業料 | 施設設備費 | 飛行訓練費 | 年間合計 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1年次 | 250,000 | 720,000 | 240,000 | 5,900,000 | 7,110,000 |
| 2年次 | － | 720,000 | － | 6,500,000 | 7,220,000 |
| 3年次 | － | 720,000 | － | 6,000,000 | 6,720,000 |
| 4年次 | － | 720,000 | 240,000 | － | 960,000 |
| 計 | 250,000 | 2,880,000 | 480,000 | 18,400,000 | 22,010,000 |
※1年次の飛行訓練費は留学費用含む
※2・3年次の飛行訓練費は日本の事業用操縦士、計器飛行証明取得のための国内標準訓練時間の訓練含む
※2025年度募集要項参考。最新情報は必ず資料請求にてご確認ください。
学費を抑える方法
パイロットになるための学費は高額ですが、奨学金制度や教育ローンを賢く利用することで、経済的な負担を軽減できます。
奨学金制度を活用しよう
多くの専門学校では、独自の奨学金制度や特待生制度を設けています。
学費と同様に、パイロット養成コースのある学校の例に見てみましょう。
【大阪航空専門学校】
| 特別奨学金制度 | 対象者 | 減免額 | |
|---|---|---|---|
| ライセンス奨学金 | Aランク | 実用英語技能検定(準1級以上)またはTOEIC(650点以上) | 30万円 |
| Bランク | 実用英語技能検定(2級以上)またはTOEIC(500点以上) | 20万円 | |
| Cランク | 実用英語技能検定(準2級以上)またはTOEIC(400点以上) | 10万円 | |
| グラデュエーション減免制度 | 大学・短大・専門学校(2年課程以上)卒業者(見込み含） | 10万円 | |
| 高校皆勤減免制度 | 高校3年間、無遅刻・無欠席 | 10万円 | |
| 海外留学・ホームステイ経験減免制度 | 過去1ヵ月以上の海外留学やホームステイ経験 | 10万円 | |
| 高校クラブ活動減免制度 | クラブ活動を3年次引退までやり遂げた方 | 5万円 | |
| 家族減免制度 | 大阪航空専門学校および近畿コンピュータ電子専門学校の卒業生・在校生の家族 | 10万円 | |
このように学費の免除制度を設けている学校は多く、パイロットを養成する学校では特に、実用英語技能検定・TOEIC®で好成績を修めていると特典を受けられることが多いです。
パイロットの航空での通信は全て英語で行われるため、一定レベルの英語力は必ず必要になります。パイロットを志すならば英語を早めに身につけておくとよいでしょう！
【日本航空大学校】
日本航空大学校でも、英語等の有資格者特待生制度や卒業生・在校生家族学費減免制度が利用できます。
さらに日本航空大学校では、国土交通省が民間養成機関のパイロット養成課程の学生のために創設した無利子貸与型奨学金「未来のパイロット」が利用できます。
- 対象：対象民間養成機関で1学年当たり計25名程度
- 貸与額：1人当たり500万円（無利子）
- 対象校：日本航空大学校、桜美林大学、東海大学、崇城大学、千葉科学大学、新日本航空株式会社
対象となれば1人当たり500万円が無利子で貸与可能です。
高等教育の修学支援新制度
専門学校の多くで日本学生支援機構や地方自治体などが提供する奨学金制度が利用でき、ご紹介した専門学校でももちろん利用可能です。
国の高等教育の修学支援新制度の対象校となっている学校も多いので、ぜひ申請してみましょう。
▼高等教育の修学支援新制度とは？
教育ローンの利用
教育ローンは学費や生活費を金融機関から借り入れることができる制度です。金利が低く、返済期間も長いため、無理なく返済することができます。
国の教育ローン（日本政策金融公庫）
年収等の条件を満たせば、学生1人につき350万円（一定の要件で450万円）まで借入可能です。低金利で返済期間も長いため、日本学生支援機構の奨学金と併用する家庭が多くなっています。
パイロット養成の専門学校に関するよくある質問
- Q. パイロットになるには大学と専門学校どちらがいいですか？
- A. 目的によります。早く現場に出たいなら最短2年で免許が取れる専門学校がおすすめです。一方、大卒資格（学士）も欲しい場合は大学（4年制）が良いでしょう。専門学校は実技訓練に特化しており、効率的に資格取得を目指せます。
- Q. 視力が悪くてもパイロットになれますか？
- A. はい、現在は条件付きで眼鏡やコンタクトレンズの使用が認められています。各学校には航空身体検査の基準があるため、入学前に検査を受けることをおすすめします。
- Q. 学費以外にかかる費用はありますか？
- A. はい。制服代、教材費、ヘッドセット等の機材費、資格受験料、航空身体検査費などが別途必要です。また、海外訓練時の生活費や為替変動による追加徴収が発生する場合もあります。
まとめ
パイロットになるには、経済面の負担が大きくなることが考えられます。それぞれ費用の内訳や学費サポート制度などをよく検討して、進学する学校を選びましょう！
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