専門学校を探す
職種から探す
特徴から探す
学費制度から探す
資格・職業を考える
【2026最新】パイロットになるには？高校生・社会人の4つのルート・費用・視力基準を完全網羅
- 📅 投稿日 2022年03月04日│最終更新日 2026年02月12日
- 📁 ◯◯になるには
この記事は約 5 分で読めます。
パイロット（操縦士）とは
航空機（飛行機やヘリコプターなど）に搭乗して操縦を行う専門職のことです。旅客や貨物を運ぶ「エアラインパイロット」のほか、警察・消防・海上保安庁・ドクターヘリなどの「事業用操縦士」、趣味で飛行する「自家用操縦士」など、目的に応じて必要な国家資格が異なります。
パイロットになるにはどのような方法があるのでしょうか？
幼いころから知っていて、憧れの職業にあがることの多いパイロットですが、どうすればパイロットになれるのか、具体的なルートや資格については意外と知られていない情報です。
そこで今回はパイロットになるにはどのような方法があるのか、高校生や大学生、社会人がパイロットを目指すための最適なルートについてご紹介します。
特に多くの人が不安に感じる「航空身体検査の内容」についても詳しく解説します。
2026年現在の最新の費用相場や年収、将来性、パイロットになれる学校にはどのような学校があるのか知りたい方はぜひ本記事を最後までご覧ください！
パイロットになるには
パイロットの資格の種類
パイロット（操縦士）になるには、国土交通大臣の技能証明を受けて指定の資格を取得する必要があります。
パイロットの資格には主に以下の3つがあり、それぞれ操縦できる範囲が異なります。
- 自家用操縦士
- 趣味のグライダーや自家用飛行機など、無報酬で航空機を操縦する場合に必要な資格。
- 事業用操縦士
- 遊覧飛行、報道、農薬散布、プロの副操縦士など、報酬を得て商業目的で航空機を操縦する場合に必要な資格。
- 定期運送用操縦士
- JALやANAなどの旅客機で機長として乗務するために必要な、最上位の資格。
一般的にエアラインパイロットを目指す場合、まずは「自家用操縦士」を取得し、次に「事業用操縦士」、そして実務経験を積んで「定期運送用操縦士」を目指すステップアップ方式となります。
パイロットの受験資格と要件
パイロットの資格は、飛行機（固定翼）やヘリコプター（回転翼）など航空機の種類によって分かれています。
さらに同一資格でも、操縦する機種ごとに試験（限定変更審査）を受けて合格する必要があります。
主な受験資格（年齢）は以下の通りです。
- 自家用操縦士：17歳以上（滑空機は16歳以上）
- 事業用操縦士：18歳以上
- 定期運送用操縦士：21歳以上
年齢に加え、それぞれに「総飛行時間」などの厳格な要件が定められています。
【参考】飛行機（固定翼）の受験資格要件
| 資格名 | 主な飛行経験要件（抜粋） |
|---|---|
| 自家用操縦士 |
|
| 定期運送用操縦士 |
|
原則として、学科試験に合格しなければ実地試験は受けられません。
また、後述する「航空身体検査」に合格して証明の交付を受け続ける必要があります。
パイロットに学歴は必要？
パイロットの資格取得自体に「学歴」の要件はありません。しかし、大手航空会社（JAL/ANA等）の自社養成パイロット採用では「大卒（または大学院修了）」を条件とすることが一般的です。
一方、専門学校や私立大学の養成コース経由であれば、学歴に関わらずライセンスを取得し、ＬＣＣ（格安航空会社）や使用事業会社への就職を目指す道も大きく開かれています。
パイロットになる4つの方法
未経験者からプロのパイロットになるには、主に以下の4つのルートがあります。
- 国内唯一の公的養成機関である航空大学校へ進学する。
- 自社養成のある大手航空会社に就職して訓練生となる。
- 航空自衛隊に航空学生として入隊する。
- パイロット養成課程のある私立大学、専門学校、民間養成機関（フライトスクール）に入学する。
現在のエアラインパイロットへの主要ルートは、航空会社の「自社養成」か、シェアの約40％を占める「航空大学校」の卒業、そして近年増加している「私立大学・専門学校」からの就職です。
パイロットになれる学校の資料をまとめて請求しよう！
おすすめ学校の資料をまとめて請求して
どの学校が自分に合うか比較してみよう！
大学生や社会人からパイロットになる方法
一般の大学や社会人からパイロットへ転身するには、以下の方法が現実的です。
航空大学校に入学する
航空大学校は、費用を抑えてパイロットを目指せる主要なルートです。
入学資格は「4年制大学に2年以上在学し、所定の62単位以上を修得」または「短大・高専卒以上」であることです。出身学部は文系・理系を問いません。
ただし、航空大学校の受験資格年齢は「20歳〜24歳程度（年度により募集要項を確認）」と狭き門であり、身長158㎝以上などの身体条件もあります。
自社養成パイロットに応募する
航空会社に入社し、給与をもらいながら訓練を受ける「自社養成」は最も金銭的負担が少ない方法です。
主にJALやANAなどの大手が行っていますが、採用倍率は非常に高く、数百倍になることもあります。
年齢制限も会社によりますが、多くは30歳前後までチャンスが広がっています（各社要確認）。
パイロット養成学校（フライトスクール・専門学校）
年齢制限や倍率の壁を感じる場合、民間のフライトスクールや社会人受け入れ可能な専門学校に通う方法があります。
働きながら土日に訓練できるスクールもあり、自分のペースで資格取得が目指せます。
ただし、プロ資格まで取得するには総額で1,000万円〜2,000万円規模の費用がかかるケースが多いのが現状です。
高校生がパイロットになる方法
高校生が最短でプロのパイロットを目指す場合、以下の進路選択が有効です。
1. パイロット養成コースのある大学（私大）へ進学
2. パイロット養成コースのある専門学校へ進学
3. 航空大学校への進学を見据えて一般大学へ進学
4. 航空学生（自衛隊）の試験を受ける
専門学校の2年課程であれば、高校卒業後わずか2年という短期間で事業用操縦士（プロ）のライセンスを目指すことが可能です。
また、文部科学省認可の教育機関（大学・専門学校）であれば、奨学金制度を活用できるチャンスが多く、卒業後には「学士」や「専門士」の学位が得られる点も大きなメリットです。
パイロット養成コースのある私立大学
東海大学、桜美林大学、法政大学、崇城大学などが代表的です。
大卒資格とパイロット資格を同時に得られるため人気ですが、学費が高額になる傾向があります。
パイロット養成コースのある専門学校
専門学校は「就職直結」の実践的なカリキュラムが魅力です。
2年〜4年制のコースがあり、エアラインパイロットはもちろん、測量・空撮・遊覧飛行などの産業航空パイロットや、官公庁（警察・消防）のパイロットを目指す道も充実しています。
パイロットを目指す道のりは複雑に思えるかもしれません。
でも、以下の4つのステップで整理すれば、自分に合った進路が見えてきます💡
焦らず段階を追って進めていきましょう！
パイロットのリアル
ここまで読んでくれてありがとう！ここで休憩がてらクイズにチャレンジしてみませんか？🍵
パイロットになれるオススメの専門学校
大阪航空専門学校
大阪航空専門学校は、西日本最大級の規模を誇る「空の仕事の総合学園」です。
「学歴主義」から「能力主義」への転換を見据え、即戦力となるプロパイロットを育成しています。
2年制のパイロット学科には、固定翼（飛行機）コースと回転翼（ヘリコプタ）コースの両方を設置。
訓練の舞台は、神戸空港に隣接する「神戸エアセンター」。
学校の母体であるヒラタ学園航空事業本部が同じ敷地内でドクターヘリ運航などの事業を行っており、現役のプロパイロットが教官としてマンツーマン指導を行う恵まれた環境です。
■ 圧倒的な就職実績
大阪航空専門学校は就職率100%、航空業界への就職率92.6%という実績を誇ります（2023年度実績）。
近年の求人倍率は30倍〜40倍近くに達することもあり、航空業界からの信頼の厚さが伺えます。
入学直後から徹底した就職サポートが行われ、希望の就職先への内定を強力にバックアップします。
日本航空大学校 石川能登空港キャンパス
日本航空大学校は、国内最大級のスケールを持つ航空従事者養成校です。
開校以来、高い就職率100％を維持しており、就職希望者全員が内定を獲得しています。
年間約70社もの航空関連企業が来校し、学内で説明会や採用試験が行われることもあります。
全国で唯一、学内で大型機の実習が可能。
のと里山空港に隣接し、滑走路を共有。さらに国産旅客機YS-11（4機）や大型ヘリコプターS76（2機）を保有しており、エアラインに近い環境で実践的な技術を磨くことができます。
新潟公務員専門学校
新潟公務員専門学校の「航空学生・パイロット学科」は、自衛隊や海上保安庁のパイロットを目指すための特化型学科です。
航空自衛隊・海上自衛隊のパイロット養成制度（航空学生）や、海上保安学校航空課程への合格を最大の目標としています。
操縦適性検査対策はもちろん、フライトに必須の英語力を磨くプログラムや、公務員試験対策を並行して行います。
「公務員として空を飛びたい」「学費を抑えてパイロットになりたい」という方に最適な選択肢です。
パイロットになれる学校の資料をまとめて請求しよう！
おすすめ学校の資料をまとめて請求して
どの学校が自分に合うか比較してみよう！
ヘリコプターのパイロットになるには
飛行機とヘリコプターは全く別の乗り物であり、免許も別々に取得する必要があります。
ドクターヘリ、報道取材、物資輸送、農薬散布など、ヘリコプターの活躍の場は広がっています。
ヘリコプターパイロットを目指せる学校は、自衛隊や海上保安庁を除けば、現在は民間の養成学校（専門学校やフライトスクール）が中心となります。
大阪航空専門学校をチェックする
航空身体検査の内容と基準
パイロットを目指す上で、多くの方が心配するのが「身体検査」です。
パイロットになるには、国土交通省が定める基準を満たし、「航空身体検査証明」を取得しなければなりません。
第1種と第2種の違い
航空身体検査には2つの種類があります。自分が目指すパイロットの種類によって必要な検査が異なります。
| 種類 | 対象となるパイロット | 特徴 |
|---|---|---|
| 第1種 |
|
プロとして旅客を乗せるため、非常に厳しい基準が設けられています。 有効期間：原則1年（60歳以上や1人乗務等は6ヶ月） |
| 第2種 |
|
第1種に比べると基準は緩やかです。 有効期間：原則1年〜5年（年齢による） |
エアラインパイロットやプロを目指す学生は、訓練開始前や就職時に「第1種」の基準をクリアする必要があります。
主な検査項目と視力の基準
検査は、国土交通大臣が指定した医療機関（航空身体検査指定機関）で行われます。
1. 眼科（視力・視野・色覚など）
最も関心が高いのが視力です。現在は基準が緩和され、眼鏡やコンタクトレンズを使用した矯正視力で各眼0.7以上、両眼で1.0以上あれば問題ありません（※航空会社や受験区分により異なります）。
【注意点】
* オルソケラトロジー（角膜矯正レンズ）の使用は原則として認められていません。
* レーシック等の屈折矯正手術は、術後の経過が良好等の条件を満たせば適合となる場合がありますが、事前に専門医への確認が必須です。
* 色覚については、航空灯火の色を識別できる能力が求められます。
2. 内科・耳鼻咽喉科・精神神経科
視力以外にも、全身の健康状態がチェックされます。
* 呼吸器・循環器：肺活量、心電図、血圧などが正常であること。
* 耳鼻咽喉：聴力（オージオメータ検査）、平衡機能に異常がないこと。気圧変化に対応できる耳抜き能力も重要です。
* その他：血液検査、尿検査、脳波検査（必要な場合）などを行い、てんかん等の既往歴がないか、パイロットとしての業務に支障がないかが判断されます。
不安な場合は「予備検査」を
「自分はパイロットになれる体なのかな？」と不安な方は、航空身体検査指定機関で予備検査（または第1種検査そのもの）を自費で受診してみることを強くおすすめします。
入学後に身体的理由で道を諦めるリスクを減らすことができます。
パイロットになるために必要なその他の条件
身体検査以外にも、パイロットには求められる資質があります。
精神力と適性
上空での悪天候や計器トラブルなど、不測の事態にも冷静に対処する判断力・決断力・実行力が不可欠です。
また、クルーと連携して安全運航を守るコミュニケーション能力（CRM）も重視されます。
多くの養成校や航空会社では、採用試験で「操縦適性検査」や心理検査を実施しています。
英語力
航空管制の通信は、世界共通で「英語」で行われます。
国際線を飛ぶには、ICAO（国際民間航空機関）が定める「航空英語能力証明」でレベル4以上の取得が必須です。
TOEICスコアで言えば600点〜700点以上がひとつの目安となりますが、特に「聴く・話す」の実践的なスキルが求められます。
パイロットになるための費用は？
パイロット養成にかかる費用（学費＋訓練費）は、2026年現在も高額な傾向にあります。
- 私立大学（4年制）：約2,000万円〜3,000万円
- 専門学校（2年〜4年制）：約1,000万円〜2,000万円
主な理由は、燃料費や機体維持費、インストラクター費などの「飛行訓練費」です。
特に近年は円安や燃料費高騰の影響を受け、海外訓練を行うコースでは費用が変動する場合があるため、最新の募集要項を確認する必要があります。
パイロットになる費用を安くする方法
費用負担を抑えるには、以下の方法が考えられます。
1. 自社養成（航空会社）や航空学生（自衛隊）を目指す：自己負担はほぼありませんが、超難関です。
2. 奨学金制度を活用する：
パイロット養成課程のある大学や専門学校では、日本学生支援機構（JASSO）の奨学金に加え、学校独自の特待生制度や、航空業界向けの貸与型奨学金（未来のパイロット奨学金など）が利用できる場合があります。
数百万円規模の支援が受けられるケースもあるため、諦める前に必ず各学校の「学費サポート・奨学金情報」を確認しましょう。
大阪航空専門学校の奨学金をチェックする 日本航空大学校の奨学金をチェックするパイロットの年収と将来性（2026年版）
平均年収は全職種トップクラス
厚生労働省等の統計によると、パイロットの平均年収は約1,600万円前後（大手エアライン機長クラスでは2,000万円〜3,000万円超）と言われており、日本の全職種の中でトップクラスの高収入です。
訓練費用はかかりますが、それを回収できるだけのリターンと夢がある職業です。
深刻化する「2030年問題」と需要増
航空業界では、熟練パイロットが大量に退職時期を迎える「2030年問題」が目前に迫っており、世界的にパイロット不足が深刻化しています。
加えて、インバウンド需要の回復やLCCの路線拡大により、今後10年で数千人規模の新規パイロットが必要になると予測されています。
つまり、これからパイロットを目指す方にとっては「売り手市場」であり、就職のチャンスが広がっている非常に将来性の高いタイミングと言えます。
よくある質問（FAQ）
-
Q
視力が悪くてもパイロットになれますか？ -
A.
はい、なれます。現在は基準が緩和され、眼鏡やコンタクトレンズを使用して矯正視力が1.0以上（各眼0.7以上）あれば、多くの航空会社や学校の基準をクリアできます。ただし、オルソケラトロジーやカラーコンタクトは認められない場合があります。 -
Q
虫歯があるとパイロットになれませんか？ -
A.
治療済みであれば基本的に問題ありません。ただし、飛行中は気圧の変化で未治療の虫歯が痛むことがあるため、完治させておくことが重要です。 -
Q
数学や物理が苦手でも大丈夫ですか？ -
A.
高校レベルの基礎知識は必要ですが、理系出身である必要はありません。実際に文系出身のパイロットも多数活躍しています。入社・入学後に航空力学などを学ぶ意欲があれば問題ありません。 -
Q
女性でもパイロットになれますか？ -
A.
もちろんです。世界的に女性パイロットの数は増えており、日本でもJALやANAをはじめ多くの航空会社で女性機長・副操縦士が活躍しています。
まとめ
パイロットになるには、航空大学校、自社養成、そして専門学校・私立大学など多様なルートがあります。
「費用が高い」「視力が心配」といったイメージで諦めてしまう前に、まずは資料請求をして最新の情報を集めることが第一歩です。
奨学金制度や最新の身体検査基準を知ることで、夢への道が具体的になるはずです。
今回ご紹介した大阪航空専門学校や日本航空大学校などの資料を取り寄せ、自分に合った学校を見つけてください。
パイロットになれる学校の資料をまとめて請求しよう！
おすすめ学校の資料をまとめて請求して
どの学校が自分に合うか比較してみよう！
